リフォームの流れ・
よくあるご質問

リフォーム＆リノベーション

Qリフォームとリノベーション、どう違うの？

A工事見積もりや費用概算をしやすくするため、古くなった設備や内装材などを新しくして住まいのお困り事を解決する工事を「部分リフォーム」と呼ぶことがあります。また、ライフスタイルが変わるのにあわせ全体的なデザイン変更を行う工事を「フルリノベーション」と呼ぶとイメージがしやすいです。ですが当社では、厳密な意味では「リフォーム」「リノベーション」の語の使い分けは行っておりません。英語ではどちらも renovation となります。
 
施工会社によっては、古くなったもの(マイナス)を替えて元の状態に復旧させる(ゼロに戻す)意味合いが強い場合に「リフォーム」の語を使い、住宅性能の向上やそれまでになかった空間使いやデザインが加わるよう、現状(ゼロ)からプラスαとなる工事を行う意味合いが強い場合に「リノベーション」の語を使う会社があります。
 
「全面改装」「フルリフォーム」「フルリノベーション」のように言い回しが変わっても、当社では、施工内容をお客様のご要望にあわせてデザインし、住宅の設備や見た目を変えるだけの工事にとどめるのがよいか、躯体部分まで解体をしてトータルな施工を行う工事をするのがよいかなど、ご提案をいたします。

Q今の家を改装するのと、中古住宅を買って改装するのと、どちらがお得なの？

A当社へご相談くださいましたら、今のお住まいの売却査定や中古住宅の購入を踏まえた費用試算をさせていただくことが可能です。 部分リフォームであっても、フルリノベーションであっても、長年住まれ、愛着のある現状の扉や壁などを活かしながらプランニングをしたいという方には、現状を最大限に活かしながら、住まいに新しい息吹きをもたらすプランニングをおすすめします。一方、間取りだけでなく周辺環境や立地も含めた変化をお望みの方には、ご自身で所有する戸建てやマンションにお住まいの場合であっても、新たに中古住宅を購入しての改装の検討をするほうがご要望が叶いやすいこともあります。
 
売却や購入というと大変だというイメージを持たれる方がおられるかもしれませんが、意外とうまくゆくものです。当社では長年、住み替えのサポートをしてきております。現在のお住まいの売却査定・下取りに関して、漠然とした要望が見えてきたくらいのご段階でも、お気軽にご相談ください。

住まい全般のご質問

Q戸建ての建て替えをしたいが、建て替えのできる物件であるかどうかがわかりません。

A連棟住宅や古民家の店舗など、隣の建物と同じひとつの壁を共有する建物の場合、その壁をこわした建て替えを行うことができません。その場合、躯体を残し、必要に応じ躯体の補強も行って、フルリノベーションの施工を行う、という流れとなりますが、建て替えに近い形でのご新居を構えることが可能です。 当社には、建て替えの施工の窓口と、リノベーションの施工の窓口が同じ部門にございます。建て替えが可能であるかどうかの現地確認を行いつつ、要望を叶える施工内容のご提案を行うことができます。 連棟住宅や古民家などの改築をお考えの方は、ぜひご相談ください。
 
なお、築年数の古い都市部の戸建住居の場合、建て替えを検討しますと、現在の建築基準にあわせた建て方をしないといけないため、現状よりも道路を広くとり建物を小さくしないと建築確認申請を出せない、ということが起きてしまいます。 元の主要な構造体を保ちつつの「改修」や「改築」を行って住まいを新たなものにする場合は、建築確認申請が不要です。 この事情のため、都市部の戸建て建築では、当初建て替えを検討していたが、「改修」や「改築」のプランに着地されるケースがよくあります。

Q「改修」と「改築」、どちらも住宅ローンが組めるの？

A建物の構造部分の変更を伴う「改築」のケース、建物の構造部分の変更を行わない「改修」のケース、どちらであっても審査に通れば金融機関からのお借り入れは可能です。金融機関ごとに、現状のお客様の住まいのステータス（借り入れを行っている・行っていない）を考慮しつつ「住宅ローン」「住み替えローン」「リフォームローン」など利用できるサービスが定義されていますので、お問い合わせください。
 
返済期間が10年以上の住宅ローン、5年以上のリフォームローンに関しては所得税控除などの優遇を受けることができます。 自己所有の戸建住宅や、新たに取得した中古の戸建住宅に対し、建築確認申請が不要な「改修」・「改築」の工事を行い、住宅ローンやリフォームローンの契約に伴って、所得税控除などの優遇措置を受けるためには「増改築等工事証明書」を施工会社に発行してもらう必要があります。また、中古マンションに対し、部分リフォームやフルリノベーションの工事を行い、ローン控除を受ける場合も、同様に「増改築等工事証明書」の発行が必要です。
 
当社では、お客様が資金計画・各種ローンの利用・各種の制度の有効利用をされるに際して、ローンの事前審査、手続きの代行、工事証明書の発行など、可能な局面でのサポートを様々にいたしておりますのでご心配は要りません。詳細はお打ち合わせ時にご確認ください。

施工内容
のご質問

Q【現地調査】で何がわかるの？

A中古住宅を購入したリノベーションをご検討の場合、物件の購入を決める前に、施工会社に現地調査を行ってもらいましょう。 一戸建ての場合、間取り変更の自由度が構造・工法によって異なります。現地調査を行うことで、構造上変えられないところと、採光や非常搬入のために必要な開口部分を踏まえつつ、より具体的なプランニングが可能となります。 マンションの場合、専有部分を比較的自由に変更することができますが、パイプスペースそのものは共用部分で移動ができないため、水まわりの住宅設備の移動にはある程度の制約が出てきます。現地調査を行うことで、解体を行う前段階でも、梁として残る部分、天井高を高くできる部分などの判別がある程度可能です。

Q【間取り変更】よく寄せられる施工内容は？　プランのチェックポイントは？

A規模の大きなリフォーム＆リノベーションの施工では、しばしば間取りの変更を伴います。 多く寄せられるリクエストには、以下のようなものがあります。 ●古いものを新しくする（住宅設備、扉、壁クロス、床材など）
●キッチンの移動やトイレの移動・増設など、水まわり動線を変更するもの
●間仕切り壁の増減や移動を伴う、空間レイアウトの変更
●収納スペースのレイアウトに関するもの
●視線が抜ける開放的な空間を設けようとするもの
 
実際のプランニングでは、毎日の暮らしの時間帯ごとの家族の過ごし方をイメージしながら行います。空間のゾーンごとに「団らんスペース」「家事スペース」「書斎」「応接スペース」「土間」など使い方や機能を具体的に描き出し、明るさや風通しなども考慮しながら、理想的な空間づかいを現実の間取りに落とし込んでゆきます。 建物の構造上変えられないところや、生活動線、開口部分の活かし方などを総合的に考慮するなら、プロの意見も聞いてみたいもの。 比較検討の際は、図面のあるなしにかかわらず、施工会社がプロならではのアイデアや提案を行っているかどうかもチェックしましょう。

Q【設備交換】の施工内容は？　プランのチェックポイントは？

Aキッチン、浴室、洗面台、トイレなどの住宅設備を新しいものにしたり、場所を変更したりするだけで、住まいの利便性や住み心地が、大幅に向上するものです。 一戸建ての場合は、家の中での移動距離が大きくなりがちですので、水まわりの設備の場所を変える際は、バルコニー位置や家事スペースの場所も視野に入れ、生活動線とセットでプランニングしましょう。 マンションの場合は、動かせないパイプスペースの位置を基準にしつつ、希望する大きさの住宅設備が入るかどうか、床下の配管スペースが十分あるかどうかを施工会社によく確認してもらいましょう。
 
可能なものはショールームで実物をチェックすることをお奨めします。住宅設備の費用は、オプションを追加してゆくと費用が思いのほかかさむことがあります。要望をある程度かなえられる住宅設備のランクを早い段階で見定め、総額での見積もりをしてもらえるよう、施工会社に相談をしておきましょう。

Q【内装変更】プランニング時の注意点は？

A床材のチョイス。壁クロスや天井クロスのチョイス。建具（ドアや窓サッシ、窓フレーム）のチョイス。 クッション材やタイル材を用いる場所でのチョイス。土間部分や幅木の部分のチョイス。木造建具のモールディング（ひだ加工）の有無。 内装コーディネートの選択肢は思いのほか多くあります。 お客様によって、内装をある程度おまかせでコーディネートしたいケース、自分たちの希望をとことん反映したいケースなど、最適な進め方が異なります。 また、施工会社によって、専任のアドバイザー／コーディネーターがついてくれるところ、そうでないところと体制も様々です。
 
情報があふれている時代ですので、お客様ご自身でもある程度、自分たちの好みの雰囲気をつくるために必要なコーディネートの選択肢をしぼりこんでゆくことは可能です。 施工会社に置いてある小さなサイズのサンプルだけでは、実際の床や壁の色・雰囲気をイメージしにくいことがありますので、内装コーディネートで好みの雰囲気の選択肢との「出会い力」を高めるために、床材や壁クロスのメーカーのショールームへ足を運んで見ておくこともおすすめです。

Q【耐震補強】なぜ行うの？　プランのチェックポイントは？

A住宅の耐震性能は、実際にそこに暮らす際の安心感をもたらすだけでなく、住まいの資産としての価値にも関わってきます。 とりわけ、所得税の住宅ローン控除や、住宅改修の助成金など、費用面での優遇を受けるための条件に、住宅の耐震性能に関するものをよく見かけます。 品質のよい住宅建築を促す目的で、建物の構造躯体の強度をわかりやすく表す「耐震等級」というランクづけを利用することがあります。
 
「築30年」や「築45年」の戸建ての古家を購入し、構造部分を残してリノベーションを行う際には、建築基準法上、クリアすべき耐震性能である「耐震等級1」を満たす改修を行わないといけません。施工会社によっては、建物の基礎や躯体の補強、制震ダンパーの使用などの工夫を行い、「耐震等級2」や「耐震等級3」を満たす改修が行えるなどの掲示を行っているところがあると思います。
 
施工会社選びでは、会社ごとに異なる施工の技術や工法などの確認も必要ですが、１棟１棟の家を見て、そこで快適で安心な暮らしができる条件の判断ができることも大切です。耐震性能の実現には、診断の費用がかかり、補強を行うのにもかなりの費用がかかってきますので、その家で、基準以上の耐震補強を必要と考えるのか、長期的に見てどの程度有効性のある耐震補強を行えるのかなど、ランクづけの数字にとらわれず、総合的な判断を行ってください。

Q【外装】どんなことができるの？　プランのチェックポイントは？

Aマンションの改装では、玄関ドアの外側や、バルコニー部分が共用部分であるため、外装の変更を行えるところがほぼないと考えられます。ウッドデッキをご自身で設置したり、植栽を施したりすることで、屋外スペースの見た目に関わる部分のデザインが可能ですが、その際は、避難ハッチを塞がない、隣戸への避難経路となる間仕切りのそばに物を置かない、などの注意が必要です。
 
戸建て住居の改装では、屋根の葺き替え・外壁の張り替えを大きな二軸として、様々なことを行えます。ただし、敷地ごとに定められた建ぺい率、容積率の上限を超えるような増築を行うことはできません。
 
外装のリニューアルに際しては、色々と人気のある建築部材を使った施工をしていただくことが可能です。見た目が好みの雰囲気の建物となることも大切ですが、耐久性・その後に必要なメンテナンス内容・施工会社によるアフターサポートなどもよく確認しましょう。

Q【断熱】どんなことができるの？　プランのチェックポイントは？

A住居の断熱性能を高くするには、何より、構造体の外側や内側を断熱材で覆う必要があります。また、玄関扉や窓サッシなど、開口部分に設置するものの断熱性能を考慮する必要があります。
 
断熱性能に配慮することで、一年中快適に過ごせる住まいになる、結露によって建物が劣化するのを防いでくれる、などの効果が期待できますが、メリットはそれだけではありません。断熱性能が高い住まいでは、冷暖房の費用を大幅にカットすることができます。また、建築としてのエネルギー効率が考慮された「エコ」な住まいは建てることを推奨されているため、様々な助成の対象となることがありますので、調べてみましょう。その他、使用される断熱材の種類による違いはありますが、断熱性能を高くした家は、防音性能が高くなることが多いため、こちらも、評価ポイントとなります。
 
断熱工事だけの改装を行いたい、というリクエストは比較的少ないものです。床・壁・天井・屋根などを含む建物（あるいは専有部分）全体にわたる解体を伴う工事の一環で、他の改装と並行して進められることが一般的です。 施工会社が薦めている断熱材の施工内容や性能・費用をチェックしましょう。

アフターサービス
について

Qリフォームやリノベーション工事のアフターフォローは？

A新築住宅の場合、引き渡しから10年間、法律で定められた保証期間がありますが、リフォーム・リノベーションの工事では、住宅設備などの設備機器ごとのメーカー保証、工事そのものについての施工会社による独自基準にもとづいた保証など個別の対応となってしまうため、契約時に確認をしておく必要があります。
 
当社では、一般的な住宅の経年変化の説明、免責事項の説明などを明確に行い、工事に起因する不良・不具合に関しては内容に応じた保証を行っております。 住まいのお困りごとへの相談に長けたものが窓口対応いたしますので、ご安心ください。